FC2ブログ

永田小耳症形成外科クリニックと愉快な仲間たち

愉快な仲間たちの秘密の会話

永田小耳症形成外科クリニックには、


全国の大学病院に勤務する医師から、


小耳症の手術を見せてくれとの依頼が入る。


 


1回か2回の手術を見たところで、絶対に小耳症手術は出来るものではない。


何か勘違いをしているようだ。


 


しかも、私がまったく知らない医者からだ。


念に2例か3例しか小耳症手術の無い大学病院から見学に来ても意味が無い。


作り直しが必要となるだけだ。


 


生涯小耳症手術をやりたくて、才能がある医者であれば


喜んで教えるつもりだ。


 


そのためには少なくとも6年間の修行が毎週3例ずつは必要だ。


当院に6年間もいる覚悟がないと、獲得できない技術だ。と言う事を念頭においてほしい。


 


そして小耳症手術が出来るようになって、大学に戻っても


年間3例の手術では、技術すら維持できないと言うことも理解しておいてほしい。


 


学ぶ間は、学生と同じ身分である事も覚悟しておくべきだ。


 

国際的なレベルで治療を行っているかどうかを


判断するためには、


その医者が、国際的に通用する論文を書いているかどうかが一つの目安となる。


日本の学会誌などは、まったくといっていいほど


判断の目安とならないのでご注意を。


 


科学雑誌は、どの世界でも、現在は


世界で、ランキングがなされており、


医学ジャーナルは、形成外科分野では、やはり、


アメリカ形成外科学会誌か、イギリス形成外科学会誌である。


 


日本の形成外科学会誌は、世界に認められていない学会誌であり、


リストにも載ってもいない。


情けないが真実である。


 


 


 

国民が、近くの病院で


高度な治療が、どこでも同一レベルで受けられる事が


理想である。


 


しかしもしそれを実現しようとすると


膨大な費用と時間がかかる。


 


例えば、日本で毎年たった100人しか生まれない小耳症。


各県に2人か、多くて3人しか患者数がいない。


 


本物と変わりがないような耳をどんなケースにでも作れる医者に育てるためには


耳を作る手術の修練を、


毎週3例ずつ小耳症手術が年間を通じてある施設で、


芸術的才能のある医師に教え込んだとして


最低6年は必要となる。


 


年間を通じて毎週3例ずつの小耳症手術がある施設は


世界中探しても、永田小耳症形成外科クリニックだけである。


毎週3例ずつの手術となると、年間では、110件ほどになる。


うち、25件くらいは、作り直し手術である。


 


国内の大部分の患者さんが当院で手術を行っている。


このように患者さんの数が非常に少なくて救急を要しない疾患は


センター化しないと,結局、近所の大学病院などで手術されても


とんでもない耳を作られてしまい


再々建手術が必要となる。


 


近所で、作ってさらに作り直し手術となれば、


交通費を安くあげた意味が無くなるどころか


作り直しにまた費用がかかり


また、余分な傷を体に残す事になる


患者さんにとっても不幸な事であり、日本国家の医療費も無駄使いとなってしまう。


 


だから、稀で特殊で、治療の困難な疾患は


近所で、どこでも治療と言う事は実現できない事である。


 

基本的に、自分の人生は自分で生活する事だ。


定年退職をしたから、あとは国が面倒を見てくれるだろうと考えていると


とんでもない。


下手すると掛け金さえ帰らない年金だし、


年金だけで生きてはいけない。


 


集めた年金を投資に失敗して、すってんてんになっているくらいなのだから


これはそのうち明るみに出るはずだ。


恐ろしい。


 


あまりにいい加減すぎる日本に、ガッカリだ。


国民が起こって自民党離れを起こすのは、当たり前の話だ。


 


「いい加減にしろー」と、叔父さんは怒っている。


 


 

阿部首相は、選挙に自民党が大敗したのにもかかわらず、


続投すると言い切っている。


続投すれば自民党の力はもっと落ちてくる状態となりうる。


なのに人材不足なのか、


この状況で首相をしても見通しがないので後任がやりたがらないのか


いずれにしても、情けない状態となった。


 


やはり、下手をすれば解散総選挙ということになるだろう、


その時、もし民主党が、まともな事をやれる実力が身についたと


国民が判断したならば、


衆議院においても同様な選挙結果がでるに違いない。


 


医療が崩壊している原因を作った自民党は


反省すべきだ。


もはや、医師会としても騙されないようにすべきだ。