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永田小耳症形成外科クリニックと愉快な仲間たち

愉快な仲間たちの秘密の会話

薬剤師さんがオメデタのため、クリニックを去ってから早3週間。
今まで電話受けを引き受けてくれていたので、変わりに私が電話の応対をすることが増えてきた。
で、多いのが
「小耳症の診察を受けたいので予約をお願いします」と言う電話。
「はて、どこかに予約制と書いてあったかしら?」と不思議に思っている。
しかし世の中は、どこでも予約制が常識だ。

当院では美容外科は予約制であるが、形成外科では予約制は取っていない。
で「申し訳ありません、当院では小耳症の方は予約制は取っておりません」とお答えする。
その上「小耳症の患者様の場合、説明に1時間から2時間かかります」と続く。
つまり、直前に新患の方が診察室にはいられた場合、1、2時間以上待たされることになる。
患者様がまだ生まれて間もないベビーちゃんだったりすると、大変だ。

だから以前から師長や私は
「院長。予約制にしましょうよ」と度々申し入れているのだが、院長がうんと言わない。
「予約制にして時間が来たからじゃあこれで終わりだと、診察を途中で区切るのか!?」
「みんな遠くから来るのに、飛行機が遅れたとか間に合わないとか言って、うまく行くはずがない!?」エトセトラ

私は影で、「頑固ジイ」と呼んでいる。

でも考えてみたらきちんと時間内で収まるような説明ができる人なら「永田法」は生まれていなかったに違いない。
それまでは「小耳症の治療」はもはや完成されており、それ以上のものはないと思われていた。その常識内に収まらず、生まれてきたのが「永田法」である。
何でも要領よくできる人なら、小耳症の手術もも要領よくやってしまい「永田法」など生まれなかったに違いない。
だから、まあ、常識はずれでも、仕方がないのかもしれない。

だから皆さんごめんなさい。当院では形成外科は予約制を取っておりません。

ところが先日何を思ったか、突然院長が言い出した。
「おい、うちも予約制にしようか」

間髪いれず私は答えた。
「だめよ!だって院長は診察を途中で区切れないんだから!!!」
う~~ん、うちは何時までたっても要領よくはできないんだ。








今日はスペイン語教室の日
いつもながら、授業の後は行きつけのカフェに寄りました

あまりお腹はすいてなかったので、チョコレートケーキと紅茶を注文
↓↓
20080220185849.jpg


このケーキは以前に味見をさせてもらったものだ!!
やっぱりおいしい
黄色いのはプリンかな・・・

ペロリ食べてしまい、帰ろうかな・・・
と。。。

そこへ、またまた味見・・・・
今回は、チョリソを食べたことがなかった私・・・
スペインパンにチョリソをのせてくれました。
ん~~、サラミにちょっと似てる??
さらに私の好きなイワシの酢漬けをスペインパンにのせて出てきた・・・
これはもちろん美味しい
さらにさらに・・・スペインパンにポテトサラダをのせたものが・・・
りっぱなピンチョスセットです

またまた、サービスをいっぱいしてもらって大満足
かなり、おなかいっぱいになりました
もちろん、スペイン語も・・・
覚えたぞ

最近になってようやく読売新聞に


医療崩壊を防ぐにはどうするべきか?


と言う記事を連載するようになって来た。


 


色々方針を書いてはいるが、抜本的に解決できる事が全く書かれていない。


アメリカはどのようなシステムだと書いてはいるが、


肝心な事が全く調査不足だ。


アメリカのシステムを行うには、膨大な資金が必要だ。


この点に、全く触れていないのは、故意としか思えない。


 


アメリカは、GDPの15パーセントを医療費に使っている。


日本は、わずか8パーセントだ。


ゼネコンにかける費用と医療費にかける費用との割合が、日本とアメリカでは逆転している。


 


 


先進国の中で最低以下のレベルとなってしまった。


それどころか世界20位以下になったのだから、医療費後進国となっている。


 


一件あたりの医療費は、アメリカは日本の10倍以上の費用となっている。


具体的にいえば、アメリカでは、


心臓移植手術は、2億円。


大腿骨骨折をして1か月入院すると1000万円。


小耳症の耳再建手術は、1800万円。


小耳症の、聞こえるようになるための手術は500万円。


などとなっている。


これだけの費用なら、きちんとした治療が出来るはずだ。


ただし、アメリカでは、3割の人は、病院には、かかれない状態だ。


 


抜本的に医療崩壊を防ぐ方法は、医療にかける費用を増やす事だ。


成り立たなければ誰も仕事をやってくれない。


病院がつぶれるくらいの費用では誰も病院を継続できなくなる。


都心の救急病院だってつぶれている。


全国の救急病院の数はこの10年で15パーセント減っている。