今日は月曜日。
午前中に、小耳症の患者さんが無事退院となった。
代わりに明日の小耳症の手術予定の患者さんが入院となった。
その後、入院中の小耳症の患者さんたちの包帯交換を行った。
抜糸の時期の患者さんが多かったので
午前中あっという間に終了してしまった。
午後からは、外来の時間となった。
小耳症の術前検査の患者さんを診察した後、
小耳症の新患の患者さんが2名来られたので
画像を示しながら2時間かけて、手術法説明を行った。
そのうち1名の方は、関東地方のある大学病院で耳を作られたものの
通常とは異なる間違った場所に耳を再建されていた。
結局2名とも手術の予約をされてお帰りになった。
明日の小耳症の手術を予定されている方も
中部地方のある病院で耳の再建手術を受けたものの、
結局不幸な結果となって
作り直しの手術を行う方である。
日本中から永田小耳症形成外科クリニックへと、
作り直し手術を希望されて来院される小耳症の患者さんが
このように増加している。
午前中に、小耳症の患者さんが無事退院となった。
代わりに明日の小耳症の手術予定の患者さんが入院となった。
その後、入院中の小耳症の患者さんたちの包帯交換を行った。
抜糸の時期の患者さんが多かったので
午前中あっという間に終了してしまった。
午後からは、外来の時間となった。
小耳症の術前検査の患者さんを診察した後、
小耳症の新患の患者さんが2名来られたので
画像を示しながら2時間かけて、手術法説明を行った。
そのうち1名の方は、関東地方のある大学病院で耳を作られたものの
通常とは異なる間違った場所に耳を再建されていた。
結局2名とも手術の予約をされてお帰りになった。
明日の小耳症の手術を予定されている方も
中部地方のある病院で耳の再建手術を受けたものの、
結局不幸な結果となって
作り直しの手術を行う方である。
日本中から永田小耳症形成外科クリニックへと、
作り直し手術を希望されて来院される小耳症の患者さんが
このように増加している。
沖縄のアメリカ軍基地問題がクローズアップされている。
15年もかけ、日米間で協議を行って来たが、
民主党政権に変わり、
事実上、基地移転に関するアメリカへの返答を5月まで延期した。
日米安全保障条約がこの50年間に果たして来た役割は大きい。
安全保障のおかげで、日本の軍事費用はGDPの1パーセント程度で済んでいたので
1987年頃までには、アメリカについで、
日本は世界第2位の経済大国となることが出来た。
ちなみに、イギリスなどはGDPの2.5パーセントもの軍事費を使っている。
しかし1990年代および2000年代のおよそ20年間もの間
日本経済は、活力を急速になくし、GDPの伸びは非常に鈍化している。
さらに、この2年間、世界恐慌の中で減少に転じている。
この20間、中国は、驚異的なGDPの伸びを見せ、
世界恐慌の現在ですら年間8パーセントもの経済成長を記録し、
今年はついに日本のGDPを上回る。
このままでは、数年後には中国のGDPは、日本の1.5倍となり
10年後には、2倍を超える事となるだろう。
すでに中国は、有人宇宙飛行を終えている宇宙先進国ともなっている。
もはや、先進国なのだ。
私は形成外科医であるから、その科学的レベルを世界的に比較することが出来る。
形成外科医として科学的観点から見ても
中国の進歩が最近、目立ってきている。
中国が自ら生み出したチャイニーズフラップをはじめ
世界初ではないものの、他人の顔面移植の分野など、
急激な進歩を遂げ始めている。
5年ほど前までは、ほとんど見られなかったのだが、ここ数年で
アメリカ形成外科学会や国際形成外科学会へ
中国人医師の発表数が急増し始めている。
日本人形成外科医のそれが、急激に減少しているのとは、全く対照的だ。
このようなことから推察して、他の科学的分野でも同様に
中国が急激な成長を遂げていることは間違いない。
更に、12億人の中国の人口から推察して、
中国の経済成長があと30年ほど伸び続けるだろう。
日本はこれから人口減少国となるだけでなく、
急速な老人人口の増加社会を向かえるため
経済力の収縮期に陥っていく。
はたして、このままで、日本国が安泰でいけるかどうか疑わしい。
アメリカですら、中国からの膨大な借金をして国家予算がようやく成り立っているのだから
よくよく先を見通した政策が必要となる。
国際競争力の結果は、否が応でも日本国民の生活に直結し、のしかかってくる。
これからの厳しい世界を乗り越えるために
基地問題を含め、長期展望を含めた方針が打ち出されるべき時だ。
15年もかけ、日米間で協議を行って来たが、
民主党政権に変わり、
事実上、基地移転に関するアメリカへの返答を5月まで延期した。
日米安全保障条約がこの50年間に果たして来た役割は大きい。
安全保障のおかげで、日本の軍事費用はGDPの1パーセント程度で済んでいたので
1987年頃までには、アメリカについで、
日本は世界第2位の経済大国となることが出来た。
ちなみに、イギリスなどはGDPの2.5パーセントもの軍事費を使っている。
しかし1990年代および2000年代のおよそ20年間もの間
日本経済は、活力を急速になくし、GDPの伸びは非常に鈍化している。
さらに、この2年間、世界恐慌の中で減少に転じている。
この20間、中国は、驚異的なGDPの伸びを見せ、
世界恐慌の現在ですら年間8パーセントもの経済成長を記録し、
今年はついに日本のGDPを上回る。
このままでは、数年後には中国のGDPは、日本の1.5倍となり
10年後には、2倍を超える事となるだろう。
すでに中国は、有人宇宙飛行を終えている宇宙先進国ともなっている。
もはや、先進国なのだ。
私は形成外科医であるから、その科学的レベルを世界的に比較することが出来る。
形成外科医として科学的観点から見ても
中国の進歩が最近、目立ってきている。
中国が自ら生み出したチャイニーズフラップをはじめ
世界初ではないものの、他人の顔面移植の分野など、
急激な進歩を遂げ始めている。
5年ほど前までは、ほとんど見られなかったのだが、ここ数年で
アメリカ形成外科学会や国際形成外科学会へ
中国人医師の発表数が急増し始めている。
日本人形成外科医のそれが、急激に減少しているのとは、全く対照的だ。
このようなことから推察して、他の科学的分野でも同様に
中国が急激な成長を遂げていることは間違いない。
更に、12億人の中国の人口から推察して、
中国の経済成長があと30年ほど伸び続けるだろう。
日本はこれから人口減少国となるだけでなく、
急速な老人人口の増加社会を向かえるため
経済力の収縮期に陥っていく。
はたして、このままで、日本国が安泰でいけるかどうか疑わしい。
アメリカですら、中国からの膨大な借金をして国家予算がようやく成り立っているのだから
よくよく先を見通した政策が必要となる。
国際競争力の結果は、否が応でも日本国民の生活に直結し、のしかかってくる。
これからの厳しい世界を乗り越えるために
基地問題を含め、長期展望を含めた方針が打ち出されるべき時だ。